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论文作者:留学生论文论文属性:硕士毕业论文 thesis登出时间:2022-07-04编辑:vicky点击率:832
论文字数:21522论文编号:org202207021724381531语种:日语 Japanese地区:中国价格:$ 66
关键词:日本语言学论文
摘要:本文是一篇日本语言学论文,本文以正式场合常用的表示“场合、时、状况”的复合词“际”和“际”为研究对象,以复合词以及“际”和“际”的先行研究为基础,在语料库研究法中考察了二语的词类分类、使用方法、异同。
本文是一篇日本语言学论文,本文以语料库为基础,考察了“际に”和“际に”的使用方法及其异同,学习者的使用实际情况及学习对策也是重要的课题,今后将从第二语言学习的观点进一步深入考察。
1. はじめに
1.1. 研究目的
現代日本語における複合辞「に際して」と「にあたって」は、両方ともフォーマルな場でよく使われている「場合・時・状況」を表す複合辞であり、日本語学習者のビジネス会話などの場で重要な表現である。二語は共通するところが多いため、辞書で二語を類似表現に分類したり、一方をもってもう一方の意味を説明したりすることが多くある。しかし、二語の間には違いも存在し、置き換えられないあるいは置き換えないほうがいい場合もよくある。二語の使い分けは日本語学習者のさらなる学習と実際運用にとって難点の一つになっている。
二語はともに日本語能力試験二級の内容であり、類義表現として説明されている。日本語学習者にとっては、正確に「に際して」と「にあたって」の使い方及び二語の区別を把握することが容易ではない。ゆえに、本稿は「に際して」と「にあたって」についてそれぞれ研究し、その異同を分析する。
また、今まで複合辞についての研究は多くあるが、「に際して」と「にあたって」を詳しく分析し比較した研究は少ない。二語の異同についての比較研究は主に教育用の文法ハンドブックにあり、体系的な研究が少ない。さらに、それらの研究には内省によるものが多く、データ検証が不足している。
従って、本稿は複合辞である「に際して」と「にあたって」の意味と用法、使用条件などについて、文献調査の上にコーパスで検証し、二語の異同が生じる原因を探求する。日本語学習者がこの二語を学ぶことにも、フォーマルな場での付き合いにも少し役に立つだろうと思う。
1.2. 研究方法
本稿は、国立国語研究所が開発した現代日本語書き言葉均衡コーパスを利用し、コーパスから得た「に際して」、「にあたって」の実例を整理し、「に際して」、「にあたって」の用例数、サブコーパスでの分布状況、表記特徴と使用形態、および共起する前接語と後続語の特徴を分析し各自の使用条件や制限をまとめ、実例を引用しながら二語の機能及び構文的用法について分析し、両者の異同を比較することにする。
2. 先行研究
2.1. 複合辞に関する先行研究
「複合辞」という用語を初めて提唱したのは、永野賢(1953)である。その前は、「複合辞」という呼び方はなかったが、類似した概念はあった。松下大三郎(1901)は「就いて、取って、由って、して」などを「後置詞」と名付け、「からには、というと」などを「から、けれど」などと同じように「接用詞」と名付けた。橋本進吉(1934)は「をして、を以て、について、において」などを「助詞相当連語」と称した。
永野賢(1953)によると、「単なる構成要素のプラス以上の意味を持っていること」、「類語(意味の近似した他の助詞や複合助詞)の中にあって、独特の意味やニュアンスを分担していること」、「構成要素の形都合が固着していること」との三ヶ条の条件の一つを満たせば「複合助詞」と認定してよいとする。さらに、永野氏は同様の基準で「複合助動詞」をも考えることができるとし、また、時枝文法の「辞」に立って、感動詞や接続詞のような「辞」としている複合したものを「複合感動詞」と「複合接続詞」と呼び、まとめて「複合辞」ととらえている。
複合辞の研究は永野氏をもって嚆矢として、その後は佐伯哲夫(1966)、砂川有里子(1987)、松木正恵(1990)、塚本秀樹(1991)、胡振平(1998)、馬小兵(2002)、藤田保幸(2006)、三井正孝(2006)、杉本武(2006)などが多く見られる。それぞれとして複合辞及び複合助詞、複合助動詞の文法的位置付け、認定基準、個別の複合辞について考察してきた。『日本語表現文型』(森田良行、松木正恵,1989)、『日本語文型辞典』(グループ・ジャマシイ,1998)、『複合辞』(胡振平,1998)、『複合助詞がこれでわかる』(グループ KANAME,2007)のような複合辞用例のまとめ著書も複合辞の研究に大切な役に立った。そのほか、『日本語教育事典』(小川芳男、林大,1982)も「複合助辞[1]」という言い方を収録した。「複合辞」の定義や認定基準は研究視点によって異なるところがあるといっても、前文に列挙した論文と著書は、「に際して」と「にあたって」を「複合辞」としてとらえる点においては一致している。従って、ここではこの二語の複合辞性についてさらに論ずることはないと考えられる。「複合辞」の定義に関しては、ここで『日本語教育事典』の定義を用いることとする。『日本語教育事典』(小川芳男、林大,1982)によると、「複合助辞(複合辞)」とは「意味・機能上、必ず一続きで辞的な機能を果たし、一まとまりの意味をもっていると考えられる語連続」である。
2.2. 文法化に関する先行研究
日本語複合辞についての研究は、20 世紀末の頃から「文法化」の観点に基づいて展開されてきた。
文法化はもともと日本語ならではの現象ではなく、最初に「文法化」を定義したのは Lehmann(1982)である。Lehmann によると、文法化とは「より文法的でない状態から、より文法的になる過程」(原文は英語であり、翻訳は日野資成によるものである)。その後、Hopper and Traugott(1993)の研究が注目された。Hopper and Traugott は文法化の過程を「content item(内容語) > grammatical word(機能語) > clitic(接語) > inflectional affix(屈折接辞)」のように示した(英語の翻訳は松木正恵によるものである)。
文法化の観念を日本語の研究に導入し始めたのは Matsumoto(1998)である。Matsumoto は動詞の文法化について考察した。その後目立ったのは日本語学会の機関誌の『日本語の研究』第 1 巻 3 号:『特集:日本語における文法化・機能語化』(日本語学会,2005)である。
大堀壽夫(2005)は文法化の典型例を「自立性をもった語彙項目が付属語となって、文法機能をになうようになるケース」すなわち脱語彙化と規定し、日本語の特性を考えながら、日本語の文法化の基準を、意味の抽象性、範列の成立、標示の義務性、形態素の拘束性、文法内での相互作用と五つ挙げた。また、文法化に伴って見られる変化の「兆候」をも五つ挙げた、それぞれとしては「層状化」、「分岐」、「特化」、「保存」、「脱カテゴリー化」である。
三宅知宏(2005)は主に文法化に関する共時的な研究の意義を説明した。一つは同一の形式における内容語的な用法と機能語的な用法との連続性、及び両者の有機的な関連性を捉えることが可能になることであり、もう一つは文法化後の機能語としての意味・文法機能を説明する際に、文法化前の内容語としての意味からの類推が可能になることである。
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